【無料セミナー告知】なぜ不動産は資産形成に向いているのか―パート1 《不動産投資vs株式投資》

 

対米不動産投資歴20年を超える個人投資家である私のブログでは、2026年最新状況において、米国不動産は、購入しても、値上がり見込みとキャッシュフローを合わせて、それでもインフレヘッジになるかどうか程度の見返り以上の見込みが立ちにくいということは、率直にお伝えしてきています。

こちらの記事をどうぞ。

そこで、問題は、次の手。

米国不動産は、もう投資不能なのか、長期スタンスは、どう考えるべきなのか。現在できることはあるのか。これらの疑問をブログ読者の皆さんとご一緒に考えるセミナーシリーズを2回に分けて開催します。

MTMA参加者様と、メルマガ購読者様は、ご優待で、無料です。

【第1回(パート1)開催日時】 日本時間:2026年6月28日(日)夜9時〜(約20分+質疑応答)

このような方に興味を持っていただけます。

  1. 不動産投資オンリーだが、株式に比べ、大きく出遅れてしまうのかが心配な方
  2. 株式投資中心で、不動産は儲からないと思っている方
  3. 不動産と株式両方投資中だが、ポートフォリオ組成を理論的に考えるに至っていない方
  4. 米国不動産投資をしている方
  5. 日本やそれ以外の主要国で不動産投資をしている方
  6. 新興国の不動産投資を検討中、着手している方
  7. これまでの不動産投資はうまく行ってきたが、今後どうしたらいいか悩んでいる方
  8. 投資に興味があり、これから勉強をしたいが、アセットの性質について深く考えたり、しっかり説明を受けたことがない方

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米国不動産、「スタグフレーション」状態から抜け出すことができるか:2026年5月の視点

ここ数年にわたり、不動産価格は、停滞してきました。下は、連邦地銀の全米居宅用不動産価格中央値グラフ。

2022年から2024年までの期間は、金利の急激な値上げがあったため、専門家は、この期間については、そうしたマクロ要因に対する《対応期》(volatility、変動の時期)と位置づけていますが、2024年以降については、停滞という言葉が用いられるようになっています。

例えば、全米不動産協会は、2025年を、”mostly a stagnant year”(概ね停滞期)と呼びました。

Housing Market Set for a 2026 Comeback, NAR Predicts

スタグフレーションとは、なんでしょうか?

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不動産投資家、弁護士との付き合い方/弁護士費用高騰がビジネスのコストを圧迫する!

居宅不動産ファンド・マネージャーの中山道子です。

不動産投資も上級になってくると、弁護士との付き合いがどんどん増えてきます。例えば、商業不動産売買の際には、契約内容が複雑になることが多く、弁護士をつけることが増えます。

私の体感では、コロナ後、弁護士料は、倍近くに跳ね上がった気がしていました。

まさに、それを裏付けて余りある記事が、ウオール・ストリート・ジャーナルに掲載されていたので、ご紹介したいと思います。

そもそも、不動産投資家は、どのようなときには弁護士が必要なのか。そして、いくらくらいかかるのか。弁護士との付き合い方も合わせ、この記事で、見ていきましょう。

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