アメリカ不動産投資で資産倍増中ブログ管理人の中山道子です。
2021年、すでにこれまでの9ヶ月で、賃料は全国平均16.4%アップとの調査があります。
Apartment List National Rent Report
一番値上がりしているのは、アイダホのボイシ市で、実に39%という数字を叩き出しています。ここ数年、物件値上がり率もぶっちぎりの急成長都市なんですが、正直、私も調べたことはありません。
二位は、フロリダ州タンパの36%。下に、アパートメントリスト社のグラフを借用させていただきます。
さて、このように家賃は値上がりしていますが、だからといって、今賃貸中の自分の物件の家賃が毎月2%上がっているわけではありません。あくまで、統計は、「今月市中に出ていた物件の値段」に基づく評価だからです。
すでに居住中テナントがいる大家さんの場合、1年契約に拘束されているわけですから、更新時の交渉要素にはなりえても、リアルタイムのスライドはありません。
今から更新を楽しみにされている方も多いかもしれませんが、この高騰は、部分的には、COVID 絡みの短期的な供給不足に起因している可能性があります。
なので、そのサプライサイドの問題が解決すれば、家賃が、平常化し、最終的には、2022年時に逆調整が入り、マイナス成長し、2、3年越しに見れば、ここまでの高騰率でなく、年次アップ率は数%台に均される可能性もなくはありません。
今後、順次、賃貸契約更新をする際には、そこのところを慎重に計算に入れ、あまり一番高い高値での更新を期待しないほうが現実的かもしれません。
管理する側にとっては、今現在きちんと支払いをしてくれている真面目なテナントさんがいる場合、あくまで前年度の賃料を基準にした調整をします。普通は、隣で新規入居募集をしている居宅と同じ家賃がそのまま自動的に適用されるということはないでしょう。というのも、隣の新規募集物件は、カーペットは新しく、壁も塗り替えたばかり、つまり、すでに入居中の物件とは質が違うわけですから。
なので、現実的なのは、去年の賃料と最新の賃料の間くらいかもしれません。
そこら辺は、管理会社が采配してくれることになるでしょう。
この記事では、「家賃市場アップの最新アップデートと大家さんにとっての現実的な戦略」について、ベテラン大家の見解を述べました、2003年から米国不動産投資をし、成功裏にパッシブインカムを作り出した私のノウハウをもっと知りたい方は、無料メルマガ登録をぜひどうぞ。
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