アメリカ不動産投資で資産倍増中ブログの中山道子です。
この記事の概要
2021年にはレジデンシャル不動産の値下がりは起こりません。できる方は、商業案件投資に向かいましょう。ただし経験のない方は絶対に一人で着手されてはいけません。
年末年始にかけて肩や腰を痛めたため整体通院中です。
勝間和代さんのブログで学んで音声入力に切り替えてみます。しかも立っている（スタンディングデスク）という、、、この記事が初めての音声入力ブログ記事となります！
さて、長期投資家の皆さんは前回のアメリカの大不況のことを覚えておいででしょう。
2008年の大不況の時には、大量の居宅不動産のデフォルトが生じ、その後数年にわたり、こうした居宅不動産を割安で買うことが可能になりました。
去年から言っていますように、今回の大不況では、居宅用不動産は割安になりません。一つの証拠として機関投資家が何をやってるかを押さえることが参考になります。
ウォールストリートジャーナルによると、去年は、居宅用賃貸物件の新築ラッシュが始まりました。
機関投資家が居宅用不動産に投資をするには、なんと賃貸用物件を新築しなければいけないわけです。前回の大不況の時なら、割安で中古物件が買えたのですが、今回は、これらの機関投資家は、そのようなことがありえないことを知っているわけです。
実は今回の不況では商業不動産は政策による保護を受けません。そのため、商業不動産の方は、普通に不況の影響を受けています。つまり、今回値下がりするのは商業不動産だけなのです。
これについても、大手の機関投資家の動向が報道されています。下の記事によると機関投資家は2021年に商業不動産のポートフォリオ比率を上げるつもりであるということです。これは商業不動産が割安になることを前提に行うものなわけです。
Institutional Investors Plan to Increase Their CRE Allocations in 2021
こうした中、私たち個人投資家はどうするべきか。
私も、2021年、個人レベルの投資家にとって、居宅用不動産の購入タイミングが来るとは思っていません。自宅を買いたい方にとっては、低金利なため頑張る理由になりますが、海外投資家は、圧倒的に不利でしょう。
私や私の投資家様は、今年も商業不動産への短期融資投資を粛々と行っていきます。機関投資家がやっているのに準じた投資が個人レベルでご経験いただけます。
実は、商業不動産投資はアメリカではベテラン投資家が行うもの。普通なら、レジデンシャル案件投資を10年ぐらい経験してから着手することが一般的です。（日本でも本来そういう傾向はあるかとは思いますが、一昔前には、「一棟モノを買うサラリーマン大家さん」のようなケースが多発しました、、）
私自身、レジデンシャル案件を10年ぐらいの間にわたって何百件も取り扱い、その後、商業不動産に移行しました。こういう事情について疎い海外の投資家様は、要修理の商業案件を買わされて、四苦八苦するケースが多いので、副業レベルの投資家様は、絶対に個人で手を出してはいけません。私のお客様にはベテランの居宅不動産仲介業者様までおいでです。
私の投資家様は、私のご案内のもと、低リスクな商業不動産投資をして頂いています。グループ投資なので、金額的にも、一人で商業案件投資をするよりも、ずっと有利な形が可能です。今年も、何人もの投資家様から、投資金額を大きく増やしたいというお声を続々いただいております。興味がある投資家様はご連絡ください。
今年をさらなる飛躍のチャンスとできることにワクワクしている中山道子です。