投資雑感

アメリカ不動産投資で資産倍増中！ブログの中山道子です。

この記事の概要

モーゲージ危機１０周年記念の一環として、２０１８年９月の段階で、「今後の展望」について書いているシリーズ記事の一つです。

現在、不動産市場はヒートアップするばかりの勢い。その理由の一つは在庫不足、新築物件戸数が足りないこと。今週、ハワイの物件もお持ちで、私の短期融資投資もやっておいでの顧客様のご依頼で電話会議をしましたが、

「米国では今不動産は供給不足で、一番の理由は新築が足りていないことです」

というお話をさせていただいたところ、「在庫過剰が言われている日本と逆ですね」びっくりされていたので、新築件数について取り上げます。

アメリカ不動産投資で資産倍増中！ブログの中山道子です。

今日の記事概要

２００８年のモーゲージ危機１０周年を迎え、株式市場コメンテーターの間には、警戒感がドッと噴出してきました。

調整が入るまでには時間がかかるもので、その時間については、現在のコンセンサスは、「後２年」程度だろうということですが、それが１年半か２年半かは誰にもわからない訳で、調整が入るということ自体に対し、準備に入る必要があります。

私自身は、気が早いので、自己資金はほとんど株式市場からは引き上げ（債券含め）、全て自分の不動産投資案件に投入しています。

自分の投資案件は、短期の確定高利回りなので、景気後退期には、最も安定した投資先となりうるという前提ですが、同時に、今年は、水面下で、今後、不動産市場にも調整が入ることを前提にしたリスクヘッジの仕組み強化の準備を進めています。

「アメリカ不動産投資で資産倍増中！」ブログの中山道子です。

この記事の概要

２０００年以降、学生ローンが世帯負債に占める割合は増えるばかり。世帯主が３５歳以下の世帯の自宅所有率は、２００７年から２０１５年までの間に８％ポイントも下がったが、その理由に、学生ローンの急増があげられる。

世帯負債総額は、すでにバブル時最高額を突破しているが、学生ローンなどの「不動産以外の負債」に引きずられていることが原因。このため、家計における不動産総負債額は、まだ、バブル時最高額に達していない。

総世帯家計分析をすると、今後、学生ローン問題対策が大きく進まない限り、自宅購入率の低迷が危惧される。