アメリカ不動産投資はインフレ対策になるか?

アメリカ不動産投資で資産倍増中ブログの中山道子です。

今日は、不動産がインフレヘッジになるのかという問題を取り上げます。

一般論として、イメージ的に、不動産を持っていると、インフレヘッジになるというふうに思われています。しかし、今、不動産は結構高くなってしまった気がしますね。これからの米国で、不動産を買うことは、吉とでるのでしょうか、それとも、凶と出るのでしょうか?

データを見ると、歴史的には、不動産の価格は、インフレに対し、1%位しか、パフォーマンスしません。つまり、インフレ率が2%の場合、不動産は、3%の値上がりをするケースが多いのです。

こうきくと、

「覆ったより大したことないなあ」

と思われる方のほうが多いでしょう。そのとおりです。なので間違いを犯すと、ロスのほうがひどくなる可能性が高い、結構厳しい世界です。

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アメリカ不動産、あなたの投資戦略はなんですか?

アメリカ不動産投資で資産倍増中ブログの中山道子です。

私が初級投資家だった頃には、世の中には、「絶対的に良い物件があり、投資をするということは、そのモアベターな物件を探すこと」に終始するのだと思いこんでいました。

しかし、実際には、アバウトでいいので、ビギナーのときから、「自分が投資に何を求めているのか」を考え続けることが必要です。

理由は、物件に求めるプライオリティが投資戦略によって異なるからです。

単純な例として、同じ日本人であっても、日本在住の投資家と米国永住組の投資家のニーズは、例えば、日米の課税システムの違いにより、大きく変わります。

米国居住投資家は、投資物件を1年ホールディングするだけで、キャピタルゲイン税は長期税率になりますが、日本組は、6年ホールディングしないと、日本で長期キャピタルゲイン税率が適用になりません。

もう一つの重要な違いの例は、年齢。

30代の方が、20年後を目標として長期投資に乗り出し、融資を利用するのは、当然ですが、同じことは、60代の方には、必ずしも当てはまりません。リタイヤ後の収入目的なら、遅くても50代後半くらいからは、直近のインカムゲインを重視する方向に移行していくべきです。融資を受けてしまう場合、毎月の収入は微々たるものだからです。

私自身の軌跡を振り返ってみても、30代前半には、ローンを組んだ長期戦略の賃貸経営をしていましたが、50歳になるまでに、その殆どを処分し、インカムゲイン戦略、つまり、現在でも行っている短期融資投資へと移行しました。