アメリカ不動産投資で資産倍増中ブログの中山道子です。
のっけからですが、この記事は、雑談です。
皆さんは、新聞は、どれくらい購読されていますか？
私は、たいして深く理解しているわけでもないくせに、割合ニュースに触れているのが好きで、現在、以下のデジタル新聞を購読しています。
＞ ウオールストリートジャーナル
＞ フィナンシャルタイムズ
＞ ブルームバーグ
＞ ニューヨークタイムズ
去年までワシントンポストも購読していましたが、読み切れないので、辞めました。
本当は、日経新聞も読みたいのですが、デジタル購読料は、月額４，２７７円（２０２０年１月）。
けちな私としては、他の新聞の購読料との兼ね合いで考えても、「日本についての情報だけのために」そこまで出す気になりません。
実は、欧米のメディアは、正式の購読料より安く購読できる場合が多く、ＮＹＴに至っては、私は月額４ドルしか払っていません。日経グループ傘下にあり、一番高く払っているＦＴで、月額１４ドルです。（但し、このベーシック購読料だと、一部ＰＲＥＭＩＵＭ記事は読めない）
日本経済においては、長年生産性が向上しないという慢性的な問題があり、ネットでは、こうした状況のことを、「日本の後進国化」とも呼ぶようになっているようですね。
これは、「日本語で入手する情報」についても、そのまま当てはまると思います。
日本で販売している日経新聞が、日本のことや、海外のことを日本語で紹介する日刊紙（２３５万部！）の購読料が、同社が、イギリスから、世界中に向けて販売しているフィナンシャルタイムズ紙（１００万部）より高い理由は、単純に非合理な販売網や競争が不要であるという理由でしょう。
これは、本の価格についても、同様で、過去には、私は、翻訳本の翻訳のタイミングの遅さや、価格の高さについて、２０１５年に、「日本社会の情報弱者ぶり」に言及したことがあります。
日本人の『アンフェア・ディスアドバンテージ』は拡大しつつあります
今日思ったこと、過去にそういえば記事を書いていたなと思い、この記事を書くにあたり、２０１５年当時のこの記事を読みました。ああ、５年近くたっているのに、まるでそのまま当てはまる。。。笑
明治時代に、日本が英語を公用語に採用せず、政治経済用語をすべて翻訳したのは、とても良い政治的決断だったと思います。しかし、当時は、人口が、増えていく一本調子でした。これまでのインドや中国のように、国際成長より、国内成長のほうが早かったわけです。
別に、政策や公共教育を論じようとは思いません。しかし、私は、個々人のサバイバル戦略について言及する投資家向けブログを書いています。まだ、日本語メインで情報収集をされている方には、ぜひ、今後、視野を広げてみられることをお勧めします。すぐにはぴんと来なくても、徐々に、理解できる部分が増えていくのではないでしょうか。
国際情勢はもちろんなのですが、日本の情報についても、この調子では、日本語ではなく、英語でアクセスするほうが安くて、話が早い、ひょっとして、そんな時代になっていったりして、、、